收到一封信
原文如下

『相対性原理が破綻！！』（http://www.ggm.to>）
  「運動数値化の原則」の論争中に、今の数学の基礎にも問題があると述べましたが、それを「時空数学原理」と題して追加掲載しました。数概念の起りを基軸として、時間と時刻、座標系、距離と時間と速度、の関係を長屋修氏（数学部門統轄責任者）が説明します。また、簡単に「思考原理」も掲載しています。それから、次の「大学の学問の自由と義務」にも目をお通しください。
                    真理の会事務局長  柳 健宏
 
 
 
『大学の学問の自由と義務』
  大学における学問の自由は、「研究対象は研究者の良識にしたがって自由に選べ、知り得た事実や知識の公表を行なう自由と義務を国民に対して直接負い、如何なる権力もこれを支配して事実の歪曲や間違った情報を国民に伝えさせてはならない」と法で保障しています。ここに当然のことながら「大学は、国民（納税者）に対して研究成果の真剣な説明を行ない、事実を歪曲したり間違った情報を伝えてはならない」という義務を負います。
  上記のような立場、そして各専門分野の知的集団である大学の社会への様々な貢献に国民は敬意を表しています。
 

  さて、相対性原理および光速度一定の原理は、事実関係に関する問題があることを以下に提示（通知）しておきます。
 
【問題その１】
  ガリレイは、速さが違うどの船上（系）においても手にした物体を静かに放せば鉛直に落下するという実験事実から、どの系も平等に扱うべきで、従って運動学に絶対運動や絶対静止の概念は必要ないとした。この理念が相対性原理とよばれるもので、今の物理学の基礎である。そこでこの理念を頭に、次に挙げるガリレイの説を再検証することにする。
  ガリレイは、物体の鉛直落下実験を行なうさいの前提に「速さが違う船」を用意するが、この前提は「船の運動が分かっている」という暗黙の了解事項に他ならない。そして、物体の鉛直落下現象はどの船上においても成り立つから「船の運動や静止は分からない」と説く？
　ガリレイは又、「物体の鉛直落下を確認したら船を望みの速さで動かしてみなさい」と言う。しかしこのとき、相手方の船（速度基準のこと）を別の船に選び変えたり、或いは相手方の船を動かしたりすれば「速さの相対変化」が起こるのだが、そのような方法では実験の目的や期待は満たされない。実験を行なった該当の船の速さを変える必要があるのである。これはまさに、該当船の「速さの絶対変化」の要請に他ならない。
　物体の鉛直落下現象におけるガリレイの運動理論は、絶対概念の排除のために絶対性の要請を前提とする謂わば自己矛盾論である。
 
【問題その２】 
  マイケルソンとモーレィは光の干渉計を考案し、地球の運動に対する光速度の変化（エーテルの存在）を調べようとした。その実験は、時間帯や干渉計の方向を変えて繰り返し行なわれたのは言うまでもない。しかし光の干渉縞の変化は確認されず、結果は後にアインシュタインが提唱する特殊相対性原理（光速度一定の原理）の実験的基礎とみなされる。
  ところで、フーコーは地球の自転運動を、振子を使って検証した。特にこの実験は他の天体との関係に拠らないため、地表の実験室は紛れもない加速度系であることの証明となっている。
  フーコーの地球の自転を調べる実験に比べ、マイケルソンとモーレィの光の干渉縞の変化を調べる実験は極めて高精度である。当然、干渉計は加速度系に設置された扱いでなければならない。従って、アインシュタインの光速度一定の原理は実験事実に矛盾である。
 
  上記の二件の内容は理論展開以前、如何なる論法や権威・権力をもってしても曲げようのない現象事実に関する問題であることを強調しておきます。そして次に挙げている例、京都大学の科学哲学科学史のホームページ、
【Galilean Relativity】
http://www.bun.kyoto-u.ac.jp/~suchii/galil.rel.html>
【Addition of Velocities 
        Law of Propagation of Light and Relativity Pr  inciple】
http://www.bun.kyoto-u.ac.jp/~suchii/Einstein/light-relativity.html>
【Michelson-Morley Experiment】
http://www.bun.kyoto-u.ac.jp/~suchii/mm.exper.html>
のように、上記の二件（又は何れか）の問題に障る内容のホームページを設けている大学は速やかに対処しておく必要があるでしょう。かかる問題を無視したり放置すれば今後、事実の歪曲、国民に対する間違った情報の伝達、間違った教育および学問の発展の妨げ、国民に対する背信行為にあたります。
      ２００２年９月３０日    真理の会 代表    峯征 士